時間と貯蓄率の関係
L:time代表の足野です。
以前、時間を最大化することや資産を増やすためにできることをお伝えしました。
※以前のブログもご覧ください^_^
今回は時間と貯蓄率の関係についてお伝えします。
人生100年時代と言われています。
その分、引退後の生活期間は長くなりますので必要な生活資金も多くなります。
今回は100歳までの生活資金を考慮して引退年齢をお伝えしようと思います。
【貯蓄率と引退年齢】
【例】
①老後年間生活資金（対最終所得比）※:70%
※引退後の生活費。
※例えば、引退前の最終所得が500万円で引
退後生活費350万円（対最終所70%）。
②可処分所得400万円
※可処分所得とは、収入から社会保険料、
税金を控除した所得のこと。
とします。
貯蓄率20%の場合は、年間の貯蓄額は80万円であり引退年齢は80歳となります。
80歳まで引退できないとなると30代の私からすると先が長く感じてしまいます。
次に貯蓄率30%の場合です。
年間の貯蓄額は120万円になり、引退年齢は70歳となります。
これが貯蓄率40%になると、年間の貯蓄額は160万円となり引退年齢は65歳となります。
また、貯蓄率40%ということは年間生活資金は対所得比60%ということになります。
仮に、引退後年間生活資金の対最終所得比を60%だとすると引退年齢は60歳になります。
60歳退職となると貯蓄率40%が必要ということになりますね。
貯蓄率40%となると、かなりしっかりとした家計管理が必要となります。
【貯蓄率と投資リターンと引退までの年数】
続いて引退までの年数と貯蓄率、投資リターンの関係についてお伝えします。
貯蓄率20%の場合
投資リターン3%だと引退までの年数は50年となり、20歳から働いて70歳で引退となります。
これが投資リターン5%になると約35年となるので、20歳から働いて55歳で引退ということになります。
貯蓄率30%の場合
投資リターン3%の場合、引退までの年数は約35年となり、20歳から働いて55歳で引退となります。
これが投資リターン5%になると約28年となりますので、20歳から働いて48歳で引退ということになります。
投資リターンを得ることで引退年齢を早くすることができるというこですね。
いかがでしたでしょうか。
貯蓄率と投資リターンにより引退年齢が大きく変わることをご理解頂けたのではないでしょうか。
これからの条件には、公的年金の収入ももちろん考慮されています。
しかし、引退後の公的年金額や支出額は人それぞれです。
個々に100歳までのキャッシュフローを作成することで引退年齢はより鮮明になります。
ライフプランにもとづくキャッシュフロー表を作成して資金計画をご支援しますので、まずはご気楽にご連絡ください^_^
最後に、貯蓄率は貯蓄額を可処分所得で徐した額であり、貯蓄額は収入と支出の差のことです。
つまり、収入を増やすまたは支出を減らすことで貯蓄額は増加しますが、収入が増えても支出も増えてしまうと貯蓄率は上がりません。
引退年数と関係があるのは「貯蓄額」ではなく「貯蓄率」であり収入額ではないという点に注意が必要です。
支出を減らすことや資産を把握することは、時間を増やすために必須であるとされています。
貯蓄率を上げるために無駄（無意識）な支出を減らすことができれば、時間を最大化することに繋がりそうですね。
まずは、現在の貯蓄率を把握することから始めてみましょう！
※支出を減らすためにできることはこちらもチェックしてみてください↓
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