投資の基本は長期・積立・分散投資
L:time代表の足野です。
皆さんの中にも投資に怖いイメージをお持ちの方もおられるのではないでしょうか。
もちろん、投資にはリスクがあります。
しかし、そのリスクを把握しコントロールすることで過度な不安はなくなります。
また、過度に不安や恐怖を感じている方は、おそらく「投機」と「投資」を混同されているのかもしれません。
Wikipediaによると、
投機（とうき）とは、短期的な価格変動の目論見から、利益を得ようとする行為。
投資（とうし、英: investment）とは、主に経済において、将来的に資本(生産能力)を増加させるために、現在の資本を投じる活動を指す（現代において、生産能力の増加しない商業活動はこれに含まない）。
とされています。
つまり、投機は短期決戦、投資は長期決戦ということです。
ここで私が資産運用としてお伝えしていることは「投資」です。
そして、投資の基本とされているのが
「長期・積立・分散投資」です。
これは「長期投資」、「積立投資」、「分散投資」を掛け合わせたものですが、投資のリスクコントロールになるとされています。
長期投資
長期間投資することで、リスクコントロールになるのでしょうか？
図は金融庁の平成27事務年度金融レポートから引用したものです。説明文では、
例えば、過去 30 年間の各年において国内外の株式・債券に分散投資を行い、その後売却せずに保有し続けたものとする。保有期間 を5年とした場合と 20 年とした場合における保有期間終了後の投資収益率の分布を比較す ると、保有期間5年の場合には投資収益率が安定せず、マイナスとなっていた場合もあるの に対し、保有期間 20 年の場合には、プラスの投資収益率に収斂していた。
とされています。
リスクとは「収益と損失の幅」ですが、図のように長期保有することでリスクが減ることがわかると思います。
積立投資
次に積立投資です。
これから、投資を始めようと考えている方の中にはどのタイミングで買えば良いのかと迷われている方もあるのではないでしょうか？
結論から言うと、長期投資ではいつでも購入して良いとされています。
でも、「安く買えた方が良いのでないか」と思われら方もあるかと思います。
しかし、どのタイミングで安くなるかなんて一部のプロでしかわかりません（プロでもわからないことが多いと聞きます）。
そこで、『ドル・コスト平均法』の出番です。
この方法は定期的に定額投資することでリスクコントロールできるとされています。
それでは、何が良いのか。
ドル・コスト平均法は定期的に定額を積立するので、購入するタイミングで株価が下がったときもあれば、上がったときもあります。
つまり、株価が下がっているときには株を多く購入し、株価が上がっているときには株数が少なくなるということになります。
株価が安いときにタイミング良く買うことができれば少ない資金で多くの株を購入できるので利益も大きくなります。
しかし、そのタイミングを掴むのは至難の業です。
タイミングを見ているだけでなかなか投資に踏み出せないということになりますし、タイミングを見誤って高い株価で購入してしまうということもあります。
一方、ドル・コスト平均法は長い目で見ていくとだいたい株価の変動の平均になるというものです。
つまり、株価の変動を逐一確認する必要もなく投資することができるます。
実際に、ドル・コスト平均法で購入した場合にリターンが大きくなるとのデータが示されています。
分散投資
アセットアロケーションとポートフォリオ戦略がここにあたります。
図は国内外または株式、債券の収益です。
それぞれでは、リスクがまちまちです。
しかし、それらを組み合わせることでリスクが調整され、リターンがより安定する効果が得られることが指摘されています。
上図は世界の経済成長を示しています。
グローバルな分散投資を行うことにより、世界経済の成長の果実を得ることもできると考えられています。
長期・積立・分散投資
上図は長期・積立・分散投資の実績を示したものです。
過去の実績 データに照らしても、20 年間にわたり、国内・先進国・新興国の株式・債券にそれぞれ6分の 1ずつ長期・積立・分散投資を行っていた場合には、定期預金だけで積立を行った場合や、 国内外の株式・債券だけに積立・分散投資を行った場合と比べて、パフォーマンスに大きな 違いが見受けられる。
と報告されています。
以上のように、、リターンの安定した投資を行うには、投資対象のグローバルな分散、投資時期の分散、長期的な保有の3つを組み合わせて活用することが友好であるとされています。
投機と投資の違いを理解して、「長期・積立・分散投資」をすることが投資の基本になります。
※投稿の世界には絶対はないとされています。今回ご紹介した内容も過去の実績であり、将来のリターンを保証するものでありません。
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